2024.12.13飲食
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ポーカー 無料 ゲーム(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘、以下リクルート)の外食市場に関する調査・研究機関『ホットペッパーグルメ外食総研』は、首都圏・関西圏・東海圏の男女約1万人を対象とする2023年8月度の「外食市場調査」を実施しましたので調査結果をご報告いたします。
1. 外食市場規模の2019年同月比(コロナ禍前比)は80.2%で前月(82.1%)より後退
2. 外食頻度の19年比が悪化し、延べ外食回数が19年比72.7%と前月(同78.5%)から後退
2023年8月の外食市場規模は、3圏域合計で2788億円。前年同月比(以下、前年比)は+403億円と21カ月連続して前年実績を上回った。市場規模の2019年同月比(コロナ禍前比、以下19年比)は80.2%で、前月の同82.1%から後退。外食単価は2,772 円で22カ月連続して前年を上回り、前月比は+22円、19年比では110.3%(前月 104.5%)と伸びが再加速した。また、外食実施率は19年比(89.1%)で前月(同88.9%)を上回ったが、外食頻度の19年比(84.8%)が前月(同91.8%)よりマイナス幅が拡大し、延べ外食回数の19年比(72.7%)は再び2023年6月(同72.5%)並みに後退し、ここ数カ月は一進一退の回復状況だ(P10参照)。市場規模の食事主体業態・計は19年比87.2%(前月89.4%)、飲酒主体業態・計は同68.2%(同70.3%)、軽食主体業態・計は同70.9%(同76.8%)で、いずれもマイナス幅が前月よりも拡大した。主要16業態中では15業態で市場規模が前年を上回った。19年比では「中華料理店」(95.6%)がコロナ禍前の水準近くまで回復しているが、コロナ禍前実績を超える業態はなかった。
● 2023年8月の外食(※1)実施率は 68.7% (前月比増減 +1.2pt、前年比増減 +6.3pt)
● 2023年8月の外食頻度(※2)は 3.70回/月 (前月比増減 -0.18回、前年比増減 ±0.00回)
● 2023年8月の外食単価は 2,772円 (前月比増減 +22円、前年比増減 +175円)
● 2023年8月の外食市場規模(※3)は 2788億円 (前月比増減 -66億円、前年比増減 +403億円)
※1 ※2 ※3 P10参照
● 外食実施率は、首都圏:68.3%(前年比増減 +6.6pt)、関西圏:69.1%(同 +6.8pt)、東海圏:69.6%(同 +4.4pt)
● 外食頻度は、首都圏:3.83回/月(前年比増減 -0.01回)、関西圏:3.63回/月(同 -0.09回)、東海圏:3.33回/月(同 +0.19回)
● 外食単価は、首都圏:2,839円(前年比増減 +192円)、関西圏:2,762円(同 +117円)、東海圏:2,499円(同 +221円)
● 外食市場規模は、首都圏:1703億円(前年比増減 +258億円)、関西圏:739億円(同 +80億円)、東海圏:346億円(同 +65億円)
● 業態別の市場規模は、「居酒屋」(前年比増減 +144億円)、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」(同 +71億円)、「和食料理店」(同 +55億円)等16業態中15業態で前年を上回った。
● 「居酒屋」(延べ回数 +215万回、単価 +532円)、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」(延べ回数 +99万回、単価 +387円)等は延べ回数・単価ともに前年比で増加した。
●調査目的 首都圏、関西圏、東海圏における、夕方以降の外食市場規模を把握することを目的に実施。
また、業態別の市場規模や、性年代・居住区域別の外食の実態を明らかにすることも目的とした。
●調査対象 首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏:90分圏、関西圏:80分圏、東海圏:60分圏の市区町村に住む20~69歳の男女(株式ポーカー 無料 ゲームマクロミルの登録モニター)
●調査方法 インターネットによる調査
●割付の設定 本調査では、回答者の偏りをできるだけなくすために、性別2区分×年代別5区分(20代/ 30代/ 40代/ 50代/ 60代)×地域25区分=250区分で割付を行って回収した。
●集計方法 本調査結果はR2年国勢調査人口に基づいて性別2区分×年代別5区分×地域25区分=250区分でウェイトバック集計を行っている。
※22年度は、市町村別性年代別のR2年国勢調査人口を使用して計算
■事前調査
①本調査の協力者を募集するために実施。
■本調査
①調査目的 対象月間の夕方意向の外食・中食内容を知るために実施。
②調査時期:2023年9月1日(金)~9月11日(月)
③配信数:12,566件
⑤回収数 9,813件(回収率78.2%)
⑥有効回答数 9,728件
調査機関:(株)アール・ピー・アイ
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