トランプ ゲーム オンラインレジ』が、新たに岡山、浜松のビックカメラ、那覇のコジマ×ビックカメラに「Airレジ サービスカウンター」を開設

トランプ ゲーム オンラインライフスタイル（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：淺野 健）が運営する0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ『Airレジ』は、2016年8月18日（木）よりビックカメラ岡山駅前店をはじめ、ビックカメラ浜松店、コジマ×ビックカメラ那覇店に「Airレジ サービスカウンター」を開設することをお知らせいたします。

『Airトランプ ゲーム オンライン』の詳細はこちらhttps://トランプ ゲーム オンラインregi.jp/

「Airトランプ ゲーム オンライン サービスカウンター」概要

■トランプ ゲーム オンライン開設店舗・場所

2016年8月18日（木）～
トランプ ゲーム オンライン岡山駅前店岡山県岡山市北区駅前町1-1-1 B1F

2016年8月23日（火）～
トランプ ゲーム オンライン浜松店静岡県浜松市中区砂山町322-1

2016年8月25日（木）～
コジマ×トランプ ゲーム オンライン那覇店沖縄県那覇市字安謝664-5 2F

■トランプ ゲーム オンラインでできること

・『Airトランプ ゲーム オンライン』や対象サービスの体験
・ キャッシュドロア、レシートプリンターといった周辺機器や、初期設定サポートなどの購入
・ トランプ ゲーム オンラインの導入、活用方法などの相談
・ 軽減税率や軽減税率対策補助金制度に関する相談
・ トランプ ゲーム オンラインで機器購入を行った方に限り、お客様に代わり軽減税率対策補助金を代理申請
※トランプ ゲーム オンラインは軽減税率対策補助金の代理申請協力店に指定されております

■対象トランプ ゲーム オンライン

・ 0円でカンタンに使えるPOSトランプ ゲーム オンラインアプリ『Airトランプ ゲーム オンライン』
・ おトクでカンタンに使えるカード決済トランプ ゲーム オンライン『トランプ ゲーム オンラインペイメント』
・ トランプ ゲーム オンライン新しいおもてなし モバイル決済機能『モバイル決済 for Airトランプ ゲーム オンライン』
・ 待ちの不満を解決する受付管理アプリ『トランプ ゲーム オンラインウェイト』

「Airトランプ ゲーム オンライン サービスカウンター」開設の背景

現在「Airトランプ ゲーム オンライン サービスカウンター」は全国のビックカメラ10店舗に開設しておりますが、想定以上の反響をいただいており、お問い合わせや周辺機器の購入数が増加しています。東京都内の「Airトランプ ゲーム オンライン サービスカウンター」開設時には岡山県や山梨県から相談に来られたり、ビックカメラ天神1号館に開設した際には、開店直後に鹿児島県から小売店経営者の方が来店されたりと、遠方から足を運んでくれる方も多くいらっしゃいました。このように顧客の需要が高まっており、『Airトランプ ゲーム オンライン』を中心とする業務支援アプリサービスを「見て、試して、相談できる」場のニーズは非常に高いと判断し、新たに岡山・浜松・那覇に開設することとなりました。 『Airトランプ ゲーム オンライン』は中小企業庁が指定する消費税軽減税率対策補助金対象（モバイルPOS トランプ ゲーム オンラインシステム）のサービスとなっており、消費税増税は先送りが決定しましたが、補助金については今期中は引き続き適用されることもあり、現在でも多くの方がこの制度を利用し、タブレットや周辺機器をお得に購入されています。

『Airトランプ ゲーム オンライン』とは

『Airトランプ ゲーム オンライン』は、小売業・飲食業・各種サービス業に必須のトランプ ゲーム オンライン業務がスマートフォンやタブレットで行える、0円でカンタンに使えるPOSトランプ ゲーム オンラインアプリです。2013年11月19日にサービス提供を開始し、2016年3月末時点でアカウント数が23万を超え、日本におけるモバイルPOS市場の拡大を牽引しています。2015年11月にはお得で簡単に使えるカード決済サービス『Airペイメント』も加わり、注文入力からクトランプ ゲーム オンラインットカードによる決済、そして会計帳簿作成から決算書の作成まで会計業務全般を、『Airトランプ ゲーム オンライン』と連携しているサービスで完結させることができます。2016年4月1日（金）に中小企業庁が指定する消費税軽減税率対策補助金対象（モバイル POS トランプ ゲーム オンラインシステム）サービスとなりました。これにより、消費税軽減税率補助金対象となる事業者は『Airトランプ ゲーム オンライン』利用に必要なタブレットおよび周辺機器の購入に対し補助金の申請ができるようになります。また、複数税に対応できる機能を、税制の決定後順次追加することを予定しております。