トランプ 用語市場調査2020年4月度

株式会社リクルートライフスタイル（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：淺野 健）のトランプ 用語市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメトランプ 用語総研」（https://www.hotpepper.jp/ggs/）は、首都圏・関西圏・東海圏の男女約1万人を対象とする2020年4月度の「トランプ 用語市場調査」を実施しましたので調査結果をご報告いたします。

概況

2020年4月のトランプ 用語市場規模は772億円（前年同月比 -2654億円・東名阪3圏域計）
トランプ 用語実施率・頻度・単価とも過去最低値

【今月のポイント】

1.トランプ 用語市場規模は2012年10月の調査開始以降の最低額。前年比で約4分の1に縮小
2.トランプ 用語実施率・頻度・単価とも過去最低値。トランプ 用語実施率は特に女性で大幅な減少

2020年4月のトランプ 用語市場規模は、3圏域合計で772億円。前年同月比（以下、前年比）は‐2654億円で、2012年の調査開始以来、過去最低額。前年比の下げ幅も過去最大で、市場規模は前年比約4分の1にまで縮小。また、主要3指標であるトランプ 用語実施率・頻度・単価とも最低記録を更新した。性年代別では、女性のトランプ 用語実施率低下が顕著で、20代・30代・40代・60代で前年比-50ポイント以上の下げ幅であった。一方、男性ではトランプ 用語単価の前年比減少が目立ち、50代・60代では前年比で1,000円を超える単価の下落であった。業態別では2カ月連続して主要16業態全てで市場規模が前年比マイナスで、前年同月比増減率-95.5％の「カラオケボックス」を筆頭に飲酒主体業態（同-83.9％）、食事主体業態（同-74.0％）、軽食主体業態（同-61.9％）と夕食市場は大きく落ち込んだ。市場規模が半減しなかったのは、「牛丼、カレー等、一品もの専売業態（同-44.3％）」のみであった。

【3圏域計（首都圏・関西圏・東海圏）】

● 2020年4月のトランプ 用語（※1）実施率は 28.8％ （前月比増減 -31.3pt、前年比増減 -47.7pt）
● 2020年4月のトランプ 用語頻度（※2）は 3.18回/月 （前月比増減 -0.49回、前年比増減 -1.00回）
● 2020年4月のトランプ 用語単価は 2,070円 （前月比増減 -325円、前年比増減 -534円）
● 2020年4月のトランプ 用語市場規模（※3）は 772億円 （前月比増減 -1396億円、前年比増減 -2654億円）

※1 トランプ 用語：夕方以降の食事について、お店で食事した場合を対象。消費地の範囲として、各圏域の居住者が各圏域の対象都府県内で行ったトランプ 用語を対象としており、圏域外で行ったトランプ 用語は含んでいない。また、夕方以降、1日2回までのトランプ 用語を含む
※2 トランプ 用語頻度：トランプ 用語実施者の1カ月あたりの平均トランプ 用語回数
※3 トランプ 用語市場規模：各圏域の当該年齢人口（2018年4月から2019年3月までH28年人口推計、2019年4月から2020年3月までH29年人口推計、2020年4月からH30年人口推計）×トランプ 用語実施率×トランプ 用語頻度×トランプ 用語単価で算出
(参考）基準人口（前年度比）は、3圏域・計：-0.8％、首都圏：-0.5％、関西圏：-1.4％、東海圏：-1.0％

【圏域別】

● トランプ 用語実施率は、首都圏：27.2％（前年比増減 -48.9pt）、関西圏：28.8％（同 -49.1pt）、東海圏：34.5％（同 -41.3pt）
● トランプ 用語頻度は、首都圏：3.37回/月（前年比増減 -1.03回）、関西圏：3.09回/月（同 -0.94回）、東海圏：2.75回/月（同 -0.91回）
● トランプ 用語単価は、首都圏：1,971円（前年比増減 -689円）、関西圏：2,431円（同 -235円）、東海圏：1,823円（同 -403円）
● トランプ 用語市場規模は、首都圏：423億円（前年比増減 -1672億円）、関西圏：241億円（同 -703億円）、東海圏：108億円（同 -280億円）

【業態別】（3圏域計）

● 業態別の市場規模は、「居酒屋」（前年比増減 -639億円）、「和食料理店」（同 -396億円）、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」（同 -263億円）等主要16業態全てで前年を下回った。
● 「居酒屋」（延べ回数 -1802万回、単価 -166円）、「和食料理店」（延べ回数 -950万回、単価 -710円）、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」（延べ回数 -735万回、単価 -256円）等は延べ回数・単価ともに減少した。