ポーカー ネットマーケティングパートナーズ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：柏村 美生）が提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ』は、2020年3月より、大阪府泉大津市と『コロナ休校期間中の学習支援』に関して取り組みを行ってまいりました。その取組み内容をお知らせします。

■児童・生徒の学習補充からメッセージ交換、体調管理まで遠隔で支援

大阪府泉大津市では、新型コロナウィルス感染症の感染防止対策のための休校措置を受け、児童生徒の学習機会確保を目的にスタディサプリの利用を開始しました。同市ではGIGAスクール構想を踏まえ、2020年度夏には一部の学年で生徒一人に対し一台ずつタブレットの貸与を検討していましたが、環境が整う前に新型コロナウィルス感染防止に伴う休校が開始、その混乱の中、市内学校に通う小学校４年生～中学校２年生（現小学校５年生～中学校３年生）の児童・生徒全員へ『スタディサプリ』のアカウントを配布することを決定しました。
現在では、授業動画や確認テストを使った学習機会の提供はもちろんのこと（図①）、アンケート機能を活用した検温の報告（図②）による体調管理等も実施しています。学習機会の提供に関しては、休校期間中の未履修単元の補充に加え、児童・生徒一人ひとりが工夫をしながら、様々な活用が進んでいます。また、教科学習だけではなく、「活動メモ」（図③）機能を活用し、児童・生徒が休校期間中の日々の活動（料理や運動など）をアップロード、それに対し先生がメッセージを発信することで、直接顔を合わせることは叶わなくとも気軽にコミュニケーションを図るといった活用法も実現しています。

図①　学習状況について（教科別、児童・生徒の学習状況について）


図②　アンケート機能の活用


図③　子どもの活動メモの活用

■スタディサプリを活用した休校期間中における学習成果・履歴の取り扱いについて

児童・生徒が休校期間中に『スタディサプリ』を通し学習した成果・履歴を評価し、休校明けの学習指導の計画に活用する措置を予定しています。『スタディサプリ』の授業動画と確認ドリルを通じて身に着いた学力の定着具合を、休校明けに確認テスト等で把握します。結果をその後の指導計画に活かすのはもちろんのこと、学力が未定着である児童・生徒の把握と個別の学習支援に活用することも可能です。

■休校明けの活用について

学校の授業と『スタディサプリ』の併用により、児童・生徒の主体的なまなびの育成を目指します。家庭学習において自分に必要な学習（授業の予習・復習、当該学年に捉われない学年をさかのぼった学習など）を自ら選択し計画して学べるようにサポートをすることで、学校の授業で知識の活用の場を創出しながら、深いまなびの実現をめざします。

■泉大津市　教育長　竹内 悟氏のコメント

今回の新型コロナウィルス感染防止対策に伴う休校によって、子どもたちの学びを止めないために、家庭における学習活動支援としてこのスタディサプリを採用しました。しかし、この決断は、この臨時休校対策に限ったことではなく、これからの本市がめざす学校教育を実現するための大きな一翼を担ってくれると感じたからでもあります。
このスタディサプリの「授業動画」「確認ドリル」「学習管理機能」を学校が上手に活用することで、子どもたちが自分自身の力を確認して学びを調整したり、家庭での予習で知識や技能を身に着け、学校の授業では対話を通した思考活動を中心とした展開を作り活用することで、休校によってカリキュラムを実施する時間が限られていく中で、子どもたちも教員も楽しみながら効率的に授業を行い、新学習指導要領のめざす、"深い学び"の実現に繋げる時間の確保ができるとも考えています。
泉大津市で学んだ子どもたちが将来大人になり、自分の子どもにも同じ泉大津の教育を受けさせたいと帰ってきてくれる様な教育をめざしています。そのためには、学校生活が充実感にあふれるものでなくてはいけません。その充実感につながる教育の実現のために、このスタディサプリを活用し、新しい教育の形を探していきたいと考えています。

＜実施概要＞
【目的】休校期間におけるスタディサプリを活用した、まなびの習得について
【時期】2020年３月～
【対象】2019年度の小学４年生～中学２年生（現小学５年～中学３年）までの生徒3,306名　
【活用】学び直し教材として朝学習や放課後学習での利用／授業内・長期休暇講習用教材としての部分的活用

■スタディサプリについて　https://studysapuri.jp/

"世界の果てまで、最高のまなびを届けよう"がコンセプトの『スタディサプリ』は、サービス累計有料会員110万人（2019年度）が利用するオンライン学習サービスです。実力派講師陣による小学校高学年から大学受験生まで4万本以上の講義動画を利用することができ、個人の利用者の他、高校を中心に自治体や学校単位でも活用いただいており、全国約5,000校のうち2,598校で導入されています。

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