働きやすい職場づくり

なぜ私たちは"働き方"を進化・変革するのか

昨今、ビジネスのグローバル化や今後予測される人口減少による労働力の不足、ダイバーシティの推進といった経営課題に対応するため、働き方の見直しや多様な働き方を実践する動きが官民で広がっています。
リクルートグループにおいても、経営理念として掲げる「個の尊重」の実現を目指し、場所にとらわれない働き方への挑戦や、働きがいの創出など、一人ひとりの従業員が情熱をもって業務に取り組める環境づくりに積極的に取り組んでいます。

柔軟な働き方

子育てや介護を抱える方だけでなく、すべての従業員が個人の能力を最大限発揮するために、柔軟な働き方を促すさまざまな取り組みを実施しています。フレックスタイム制やリモートワーク、副業をはじめとして、グループトランプ 用語各社が独自の制度やプログラムを導入しています。
また制度の充実だけでなく、従業員個人の生産性を高めるために、著名人を招いた生産性向上に関するトークイベントや社内ノウハウの蓄積やナレッジ発信、働く環境・学ぶ環境の整備を行い、メリハリのある働き方を目指しています。

各社取り組み例

• リモートワークの実施、ビジネスチャットツールの導入
• 健康で生き生きと働くために、有給休暇の取得促進
• 男女ともに妊娠～育児期間に条件問わず柔軟に取得できる独自休暇
• 従業員のライフステージが変化しても安心して働ける環境作りを目指し、介護離職を未然に防ぐ取り組みを推進

各種社内報により、社員間のコミュニケーションを促進

社員の意識調査や社員の仕事の取り組みなどを積極的に紹介する社内広報誌「かもめ」、リクルートグループ全従業員を対象にした社内報「Recruit Group Times」、社員のマナー啓発や社内イベントを紹介する社内広報紙「すか２」を毎月発行し、社員間の相互理解、およびコミュニケーションを促進しています。「かもめ」や「Recruit Group Times」は英語でも発信し、グローバルに情報共有をしています。

定期健康診断

過重労働ヘルスケア面談

労働時間マネジメントの推進により過重労働への取り組みを行っていますが、労働時間が一定基準を超えた従業員に対してはヘルスケア面談として産業医面談を実施し、健康状態の確認と必要なフォロー、 就業制限を行っています。何らかの健康上の懸念があった従業員に対しては、ヘルスケア面談終了後も個別に産業医面談の設定など必要な措置を講じ健康状態悪化の防止に努めています。

【ヘルスケア面談対象基準】
時間外労働時間が月100時間以上もしくは半年間の時間外労働時間が平均80時間以上に該当

メンタルヘルス対策

リクルートグループでは、過去より従業員のメンタル不調を大きな課題の一つと考え、各社人事内に健康管理担当を置き、健康管理グループの産業医・保健師と連携して対策と予防に取り組んできました。

国内グループトランプ 用語では従業員向けの啓発活動として、新任管理職向け研修、入社者導入研修等にメンタルヘルスに関するコンテンツを盛り込み、予防と早期発見ができる風土づくりを目指しています。 また、社内でストレスチェックを実施し、従業員のストレス状態やメンタル不調の有無の把握を行っています。チェックの結果、高ストレスと判断された対象者には、個別面談や産業医との接続等、個別のフォローアップを行っています。

その他の相談窓口

リフレッシュ

首都圏のオフィスに「一休庵」というマッサージ施設を設置し、国家資格取得者の施術を格安料金で利用することができます。施術を行うのは特例子トランプ 用語リクルートオフィスサポートの従業員。リクルートグループで働く全従業員のほか、パートナーのスタッフも利用でき、ひと時の癒しの場となっています。