株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は、「兼業・副業に関する動向調査2022」（調査期間：2023年1月21日～2023年1月22日）と「中小・中堅ネット ポーカーの事業課題・人事課題に関する調査」（調査期間：2024年3月19日～2024年3月25日）をもとに、ネット ポーカーの所在地および副業人材が住んでいるエリアに注目して分析をしました。以下、分析結果の概要をご報告いたします。
※本レポートにおける首都圏ネット ポーカーとは、埼玉・千葉・東京・神奈川の一都三県に本社を置くネット ポーカーを指し、それ以外のネット ポーカーを地方ネット ポーカーと定義しています。また、首都圏人材とは、埼玉・千葉・東京・神奈川の一都三県に居住する方を指し、それ以外の地域に居住する方を地方人材と定義しています。

地方ネット ポーカーの人手不足と人材獲得に関する分析レポート

エグゼクティブサマリ

解説者：ネット ポーカー『サンカク』グループ責任者　古賀 敏幹（こが としき）

新しい採用手法などのトレンドをいち早くキャッチできる首都圏ネット ポーカーのほうが副業人材の受け入れが進んでいるのではないかという仮説のもと、首都圏と地方という切り口で比較をしました。その結果、首都圏と地方とで副業人材の受け入れ割合に大きな差はなく、さらに、地方ネット ポーカーにとっては副業人材が人材不足解消策の一つとなっていることが分かりました。そのほか、「社内人材にはない知識やスキルを持った人材を確保することができた」「イノベーションの創発や新規事業開発につながった」など、事業推進上のメリットを感じている地方ネット ポーカーが多く見られました。
また、首都圏人材の6割以上が地方ネット ポーカーで副業として働く「ふるさと副業」への興味を持っており、これまで培ってきたスキルを地方ネット ポーカーで生かしたいと考える方が多いことが分かりました。全国的な人材不足で特に地方ネット ポーカーが新卒や若手層の採用に苦戦している中、首都圏からの副業での人材・労働力供給が地方ネット ポーカーの人材不足解消の手段の一つとなります。人材不足感を抱いている地方ネット ポーカーの皆さまは、副業人材の採用を検討してみてもよいのではないでしょうか。ただし、副業人材とネット ポーカーが初めて仕事を進めていくときには注意が必要です。受け入れるネット ポーカー側がプロジェクトマネジメントの意識を持って目標や計画の設定、定例ミーティングの実施など、「カイゼン」のサイクルを回し続け、着実に成果を積み上げていくことを意識して推進していきましょう。

調査概要

「兼業・副業に関する動向調査2022」
調査方法：インターネット調査
調査対象：ネット ポーカーに勤める正社員の方
有効回答数：ネット ポーカー人事担当者1,648人　個人2,072人
調査実施期間：2023年1月21日～2023年1月22日
調査機関：インターネットリサーチネット ポーカー

「中小・中堅ネット ポーカーの事業課題・人事課題に関する調査」
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国の事業責任者（人材採用・人材活用、事業戦略の策定・検討、事業の収支に責任者として関わっている、もしくは中心的な立場として関わっている人を事業責任者と定義し、調査対象とした。ネット ポーカーの従業員規模およびネット ポーカー所在地で割付を行った。従業員規模については、従業員規模5～300人未満を中小ネット ポーカー、300～2,000人未満を中堅ネット ポーカーと定義した。）
有効回答数：4,072人（中小ネット ポーカー2,775人／中堅ネット ポーカー1,297人）
調査実施期間：2024年3月19日～2024年3月25日
調査機関：インターネットリサーチネット ポーカー