ポーカーギャンブル

2022年03月07日　転載元：リクルートワークス研究所

新型コロナウｲルス感染症拡大に伴い、企業における労働環境は大きく変化している。仮に今後コロナ禍が落ち着いたとしても、働き方がコロナ禍以前に完全に戻ることは考えられない。人も企業も、非対面で働くこと、働いてもらうことを十分に知ってしまったからである。

ここでは、2021年9月から11月にかけて行い、すでに公表した6社（ヤフー、サイバーエージェント、リコー、NECネッツエスアイ、富士通、カルビー）への取材から、各企業が考えるポーカーギャンブル意味」を改めて考えてみたい。

オンラインに移行し、生産性が向上、人も集まりやすくなった

さて、取材の中心となったのは、やはり、各社で急速に進んだテレワークに関する評価である。
まず肯定的評価から見ていく。

仕事の生産性が上がったという声はやはり強かった。「個人の生産性が向上した」（ヤフー）、「会議資料の事前送付が増え、本題の議論にすぐ入ることができる。移動時間もなくなり、会議の時間も短縮した」（サイバーエージェント）、「仕事の集中度がアップする」（NECネッツエスアイ）といった声が代表的だ。
人が集まりやすくなったという声も聞かれた。「会議室の設定が不要、人数制限も緩くなり、大人数の会議も容易にセットできる」（リコー）という具合である。

さらに「フラットな議論がしやすくなったこと」を挙げるのがNECネッツエスアイだ。同社では執行役員以上しか出席できなかったポーカーギャンブル執行会議を本部長にも開放。さらに若手の意見を役員に伝える企画も走らせる。「批判的なコメントや、立場の上の人間がマウントをとるような発言をするのは厳禁」というルールまで定めて運用している。